2020年以降 カーナビの販売台数は激減しているが…

　ドライブに役立つものと言えば、なんといってもカーナビゲーション(以下：カーナビ)でしょう。

　今ではスマホをカーナビ代わりに使う人が増えていますが、そんな状況下でもカーナビは根強い人気を保ち続けています。その理由はどこにあるのでしょうか。

　まず、電子情報技術産業協会(JEITA)の統計を見てみましょう。

　それによると、2020年以降、市販カーナビの出荷台数は急減しています。2019年には600万台あった販売台数が2020年には519万台に、2021年には476万台、2022年には440万台、2023年390万台と年を追うごとに減らし、2024年も298万2000台とついに300万台を下回り、前年比76％となってしまいました。

　この要因は間違いなく、スマホを使う人が増えていることと、新車にインフォテイメントシステムが搭載されるようになったことに要因があります。

　新車に純正インフォテイメントシステムが搭載されると、市販カーナビに交換することはもはや不可能。この影響はかなり大きかったと言えます。こう書けば、「やっぱりカーナビの人気が落ちているんじゃないか」誰もがそう思います。

　しかし、その中身を精査していくと単純にそうとは言えない傾向が見て取れるのです。

　そのひとつが、最近登場しているカーナビの新たな動きがあります。

　2024年9月、それを実感するカーナビの新製品発表会がありました。パナソニックが5年ぶりに主力カーナビ「ストラーダ」をモデルチェンジし、その製品の最大のウリとしたのがオンライン機能を強化でYouTubeやPrime Videoといった7つの動画配信サービス(YouTube、Prime Video、TVer、U-NEXT、TELASA、SPOOX、NBA-Rakuten)の再生に対応したことでした。

　これはいわゆる世間では「ネット動画」と呼ばれているものですが、これまでカーナビ需要を支えていたTV放送に代わるコンテンツとして急速に視聴者を集めているのです。

　現状、このネット動画はスマホで見る人がほとんどですが、その一方でこれを車内で見ようとすると画面の小ささがネックになります。スマホのような小さな画面では、走行中は画面が揺れてしまうため、同乗者を含め多くの人が見づらさを感じていたのです。

　そんな中で大画面化を進めてきたカーナビにとって、これは大きなプラス材料となりました。画面が大きいと移動中に画面が揺れても視認性を失わずに視聴することが可能となるからです。

　特に従来のTV放送と同じ感覚でネット動画が楽しめるスタイルは、使い勝手も良く、これが多くのユーザーから支持される要因となったのです。このネット動画にはすでにパイオニアもサイバーナビで対応済みとなっており、今後はこうした機能への対応がカーナビで進んでいくのは間違いないでしょう。

　それと中古車市場での需要もカーナビにとって大きな支えとなっています。中古車ではまだまだカーナビを後付けできるスペースが存在するからで、ここにネット動画にも対応するカーナビを装着することで、中古車であっても“新しさ”を実感することができるのです。

　2024年の統計では中古車は260万台ほどあり、新車の448万台に比べれば市場は小さいとはいえ、市場そのものはかなり大きいと言えます。

　パナソニック「ストラーダ」の新製品発表会で、インフォテインメントシステムズ事業部 コネクテッドモビリティプロダクツビジネスユニットの渡邉洋氏は、クルマの保有期間の長期間を背景に既販車の買い換え需要は堅調に推移する」と予測しつつ、「台数規模は追わず、カーナビの価値を高めて規範車ユーザーの買い換え需要を促進していく」と発言しています。

　つまり、パナソニックとしても中古車市場での需要を踏まえれば、今後も出荷台数こそ横ばいながら根強い需要は続いていくとみているのです。