“日本の常識”が通用しないほどの高額な医療費がかかる場合も

　また今年のセミナーでは、同社の2023〜2025年度のデータをもとにした、観光・商用における、国別の事故の傾向についても紹介がありました。

　このなかでとくに目をひいたのが、アメリカ、イタリア、インドネシア、台湾の傾向です。

　アメリカでは「航空機遅延」が25％ともっとも多く、航空機移動に頼る国土の広さを実感できます。イタリアは「盗難」が20％、「破損・汚損」が20％と同率第1位で、荷物への警戒が求められていることがわかります。

　インドネシアは「胃腸炎系」が第1位で30％、台湾は「風邪症候群」が第1位で30％と、渡航先での食べ物や体調管理に留意が必要であると考えられます。

　こうした傾向をあらかじめ知ることで、旅行保険に「どのような補償が必要か」の判断に大いに役立つはずです。

　さて今回はゲストとして登壇した外務省領事局海外法人安全支援室の邦人援護官から、外務省が2024年後半から2025年にかけて、海外での病気や事故に対応した実例について、紹介がありました。

　カナダへ出張した人が滞在先で倒れ、脳炎と診断された例では、治療費のほか、家族の渡航、日本への医療搬送など、医療費用の合計は3890万円にも上ったものの、全額保険適用となり、自己負担はなかったとのことです。

　しかしドイツやフィリピン、ミャンマーなどで、旅行保険未加入により、数百万円の支払いが本人や家族に求められたという実例もあわせて紹介され、海外での病気やケガは「“日本の常識”が通用しないほどの高額な医療費がかかる」ことが、説得力のある数字で示されることになりました。

　今回のセミナーでは、海外への旅行や出張は、たとえ短期であったとしても、滞在中の事故やケガが大きな医療関連費用の出費につながることが、あらためて明らかとなりました。実際にジェイアイ傷害火災保険の2025年度のデータでは、保険加入者のうち、4.5％が病気やケガなどで保険金支払いの対象となっているとのことです。

　この4.5％という数字の受け止め方については個人差があるとは思いますが、たとえば300人乗りの中型機であれば、同じ便に乗り合わせた乗客のうち13.5人がなんらかのトラブルに巻き込まれるということになります。

　海外旅行保険は、思わぬ病気やケガによる出費があっても、これまでどおりの生活を続けるための“命綱”と考え、海外渡航の際は加入を積極的に検討すべきでしょう。