ETCサービス開始から25年、ETC2.0は10年が経ち装着率は上昇傾向

　有料の高速道路で料金決済に多く使われているのがETCです。

　国土交通省が2025年9月現在で調査したデータによると、ETC利用率は95.5％に達し、今や大半の人がETCを使って通行していることがわかります。

　これにより、料金所付近での交通渋滞はほぼ解消され、ETCがスムーズな交通の流れに大きく寄与したことは間違いありません。

　そうした中で、ETCには料金決済だけに対応するベーシックなものと、双方向通信による高度な情報サービスが受けられる「ETC2.0」の2タイプがあることはよく知られています。

　そこで今回は両者の違いはどこにあるのか、改めて解説したいと思います。

　そもそもETCとは、5.8GHz帯のDSRC(狭域無線通信)を使う料金収受システムで、日本では2001年3月30日より千葉、沖縄地区から一般利用がスタートしました。

　ETCによる料金決済は、料金所にある路側機とETC車載器が相互で無線通信することで、クレジットカードなどと紐づいた個別のIDを判別して料金決済する仕組みとなっています。

　これにより、車両は料金所で停止することなく高速道路に入り、出口ゲートを通過するだけで紐づいたクレジットカードからの通行料金が自動的に引き落としされるのです。

　一方、ETC2.0は、2015年より運用がスタートしました。

　これは、いわばETCのバージョンアップ版とも言えるもので、料金決済の基本機能に加え、情報通信による運転サービスの提供やさまざまな運転支援を受けられるものとなっています。

　当初は普及率が伸び悩んでいましたが、スタート以来10年が経ち、最近は新車に最初からETC2.0が設定されていたり、オプションとして選択できるようになるなど、装着台数は着実に増えています。

　その結果は数字にも表れていて、国土交通省によれば2025年9月時点での利用率は38.4％に達し、今後も搭載車は増えていく見込みとしています。