今後ETC2.0なしでは交通情報を受信できなくなる可能性も

　高速道路などの通行料金を電子的に支払うシステムが「ETC（エレクトロニック・トール・コレクション）」だ。

　日本では2001年に一般利用が開始され、国土交通省の資料によれば、昨年末までの総セットアップ件数(累計件数)は1億台を突破。利用率も、昨年末の統計では93％を超えるまでになった。

　もはや高速道路の通行料金は、ほとんどがETCで決済されているといえるだろう。しかし、これを「ETC2.0」だけに限ると総セットアップ数は753万台程度。全体の1割にも満たない。この差にはどんな理由があるのだろうか。

　まずETC2.0とはなんなのか。それは、ひとことで言えば“ETCの進化版”だ。2010年に「ITSスポットサービス」として登場し、2014年より現名称に変更されていまに至っている。

　最大の特徴は、ETCが料金決済の単機能しか持たないのに対し、ETC2.0は「大容量かつ高速双方向通信」機能を備え、基本スペックでETCよりも多彩なサービスが受けられるようになっていることにある。

　それだけに、機器単体の価格がETCよりも割高となってしまっている。たとえばETCなら量販店などでは1万円以下で買えるが、ETC2.0だと最低でも2万円はする。これが自動車メーカーの純正品ともなれば、その差はさらに開く。料金決済の便利さだけを求めるのであれば、この負担は決して小さくないと考えるのが自然だろう。

　では、2倍近い車載器の価格差があることを乗り越えてまでETC2.0を選ぶメリットはあるのだろうか。

　結論からいえば、高速道路をよく利用する人ならETC2.0をお勧めしたい。少なくとも私は選んでいる。

　そのいちばんの理由は、今後は高速道路走行中の道路交通情報を得るにはこれが必須となるからだ。

　これまで高速道路の交通情報は、VICSによる電波ビーコンで提供されてきたが、国土交通省は今後、これをETC2.0により提供する方法に切り替える方針でいる。

　国土交通省では、以前よりETC2.0を使った「スマートウェイ」構想を掲げてきている。これまで車載器をバラバラで使い、VICSやETCなどのサービス提供を受けてきたが、これらを一台の車載器にまとめて対応できるようにすることを狙っているのだ。

　その背景としては、これまで整備してきた電波ビーコンの経年劣化が進んできていることがある。

　VICSが提供されはじめたのが1996年。それから機材の更新はおこなわれてきたが、国土交通省としてはより大容量通信がおこなえるETC2.0へ切り替えていく方針で、すでにITSスポットは全国約1700か所に整備済み。ここまま行けば近い将来、ETC2.0なしでは交通情報が受信できなくなる可能性が高いのだ。